OJT依存から脱却！最短で教育体制を構築する実践ステップとは

研修を実施していても、それが現場での成果につながっているか確信が持てないという教育担当者は少なくありません。本来、研修は新入社員の即戦力化を実現するためのものであり、そのためには教育体制そのものを見直す必要があります。

前編では本来あるべき研修の目的を明確にし、教育体制の構築にスタディスト自身が実践する反転学習が有効な点について解説しました。

後編となる本記事では、実践事例をもとに反転学習を自社に導入する際の具体的なステップと活用方法をご紹介します。

（前編はこちらから）

インプットはデジタルで効率化！自学自習を促すマニュアル活用術

株式会社スタディスト・坂野亜希子（以下、坂野）：当社では、新人研修にマニュアルを活用した反転学習スタイルを取り入れています。

研修では当社のマニュアル作成・共有システム「Teachme Biz」でデジタル化したマニュアルを活用し、業務と組み合わせて教育に適したコースをいくつか設けました。新入社員にはコースの中から学んでほしい順番にマニュアルを配信し、内容を一つずつ確認しながらインプットを進める仕組みとなっています。

インプットは社員による自学自習を基本としています。社員自身でインプットを進めるため、講師による一律の講義を廃止しました。その代わり、Teachme Bizで学習状況をリアルタイムで確認しながら進捗が滞っている社員へ個別にフォローアップをしています。

アウトプットは「人」が伴走する。教育の質を担保する仕掛け

坂野：インプットは可能な限りマニュアルを活用しますが、アウトプットに関しては人による確認が必要だと感じています。システム上でマニュアルを読んだことが確認できても、本当に理解・習得しているかどうかの判断が難しく、教育の質を担保できないからです。

また、インプットで完全に理解できない状態だとしても、現場で実践することで初めて学びが深まるケースもあります。当社ではそのような効果を狙える手段として、さまざまなアウトプットの機会を用意しました。

例えば、知識や記憶系の習得にはテストを用いたり、プレゼンテーション形式で自分の考えを交えながら発表してもらうことで理解度が測定できます。ワークショップで議論を深め、ロールプレイングで実践力をチェックすることでアウトプットの質を高める方法も実践しています。

インプットは「デジタル」で効率化し、アウトプットは「人」が伴走する。これが当社の教育スタイルです。

受講生・担当者・経営が救われる「三方良し」の教育サイクル

坂野：反転学習は、受講生と教育担当者、それに経営の3者それぞれにメリットがある「三方良し」の教育スタイルです。教育スタイルを反転学習に移行したことで、私たちは「以前のスタイルには戻れない」と感じています。

過去にはOJTや集合研修スタイルを採用した時期もありましたが、現在はその頃に抱えていた不満が解消されたという声も社内から挙がるようになりました。自分のペースで学べることや、わからなければ何度でも見返せる教育体制は社員からも好評を得ています。

マニュアルはデジタルコンテンツとして管理されており、常に最新の状態での閲覧が可能です。必要なマニュアルは現場に配属された後でも研修時と同様に検索できるため、「わからないことは自力で検索する」デジタルネイティブ世代にとって、研修と同じツールで実務ができる環境は大きな安心材料です。

教育担当者は講師として受講生と対話する時間が格段に減り、アウトプットにも丁寧に対応できるようになりました。新入社員の教育効果が目に見えて向上し、担当者も効率よく時間を活用できています。

また、経営側の「早く戦力になってほしい」というミッションにも効果が表れています。反転学習により、教育コストを抑えながら即戦力化が実現できるようになりました。

新入社員は新しい環境でも早く活躍したいと願い、自分の力を発揮したいと望んでいるはずです。業務知識を早く身につけ、実践で活躍できるレベルに達したいと強く願うからこそ、自分のペースで学べてかつ現場でも見返せるこの仕組みは有効だと感じています。

最短で教育改革を。トレーニングコース構築支援で理想を形にする

坂野：当社では「マニュアルをベースにした教育」に移行したいと考えながらも、自社の教育体制を変更する手段を確立できていない企業に向けて、「トレーニングコース構築支援」というサービスを提供しています。

OJT頼みの教育から切り替えたいというニーズは業界・業種を問わず高まっており、スピーディーに導入を進められるコンサルタント型の伴走支援を活用する企業も増えています。

「トレーニングコース構築支援」は、マニュアルを活用した自学自習中心の教育スタイルへ最短距離で移行していただくための伴走支援型のサービスです。

具体的には、まず各企業の人材育成に関する現状課題を整理し、理想とする姿を共に言語化するところから始めます。次に、新入社員がどのような学習ステップを踏んでいけばよいかを整理し、必要な学習項目をすべて洗い出してマニュアル化すべき項目を一覧化します。

作成した学習項目をもとに、どのような順番でコースを組み合わせて配信すればよいかという学習設計もサポート可能です。また、マニュアルのコンテンツ作成に対してブラッシュアップのためのフィードバックを提供できるほか、アウトプットの質を担保する手段として、習得確認の目安となる「修了検定」の設計も支援の対象です。

＞＞トレーニングコース構築支援の詳細はこちらから

属人化を解消し、事業拡大や標準化に成功した2社の軌跡

坂野：続いては、実際に当社が支援を行った企業の2つの事例をご紹介します。

1つめは、障がい者向けグループホームを運営する企業の支援事例です。

事業規模が拡大し始めていた同社では、属人化していたノウハウを可視化し、誰が加わっても同等の品質を維持できるように、組織全体に定着させるための可視化の方法を検討していました。

事業を拡大する計画には「教育の仕組み化」をセットで取り組む必要性も認識されており、実現に向けてスピーディーに対応したいとのことから、当社のサービスを導入されました。

事業の拡大には教育体制の構築が不可欠であり、習得度に差が開き過ぎないようにマニュアルを整備する必要があります。支援にあたり、目的から外れないように留意しながら営業や施設運営のノウハウをマニュアル化しました。

サービス導入後も事業は順調に拡大し、運営拠点も増加を続けています。「教育の仕組みがなければ実現できなかった」との声も頂き、事業拡大には教育体制の構築が切り離せないと改めて感じた事例の一つといえます。

2つめの事例は、オークションを運営する大手企業のケースです。
こちらの企業では、それまで実施してきたOJTとは別の教育システムを検討していました。それに加えて、人手不足解消に向けてアウトソーシングも視野に入れており、スタッフを教育するためのサービスを探していたそうです。

導入後に手掛けたのは、マニュアルをベースにした教育体制の構築です。教育内容の差が生まれないように取り組んだ結果、短期間で業務ノウハウの標準化に成功しました。また、マニュアルが作成されたことで、業務委託やグループ会社へ業務依頼できるようになったとの評価をいただいています。

2社を例に、当社の伴走支援サービスの紹介をさせていただきました。

どの企業からも、導入により教育体制の充実のみならず、業務全体の効率化につながったという成果が報告されています。教育改革を推進することは、事業成長や会社全体の業務効率化に直結する効果も期待できます。

まとめ

本セミナーの後編では、マニュアルを活用した反転学習という教育スタイルと顧客企業での実践事例をもとに、「成果の出る研修」について解説しました。

成果を出すためには、マニュアルをコアにしたインプットの効率化と、アウトプットにおいて教育の質を高める設計力が求められます。

この仕組みが整えば、受講生は自分のペースで学びを深められ、教育担当者は教育の質を担保することに集中できます。その結果として、経営が求めるスピード感を持った即戦力化が実現できるはずです。

OJT中心の教育から脱却し、マニュアルをベースにした教育体制の構築を検討されている方は、トレーニングコース構築支援サービスを活用することで最短距離での移行が可能です。

（前編はこちらから）