新人教育を効率化！マニュアル×反転学習で即戦力化する設計術

人手不足が深刻化するなか、新入社員の即戦力化は多くの企業にとって喫緊の課題です。「研修を実施しても成果につながっている実感が持てない」「社員の立ち上がりにばらつきがある」など、教育体制に悩みを抱える担当者も少なくありません。

しかし、教育のやり方を変えることで、限られたリソースでも成果を出せる研修は実現できます。

本セミナーは、「即戦力化を実現する研修のあり方とは〜元人事部長が徹底解説〜」と題して開催されました。登壇したのは、大手金融機関での法人営業・人材開発、コンサルティング会社での研修企画・講師業務などを経た、株式会社スタディストの元人事部長で現カスタマーサクセス本部/CSopsグループの坂野亜希子です。

マニュアルを活用した反転学習（マニュアルで予習し、実務の場でアウトプットしながら定着させる学習法）による即戦力化の考え方を解説しました。

前編では教育設計の基本的な考え方を、後編ではスタディスト社内での実践事例をもとに、反転学習を自社に導入する際の具体的なステップと活用方法をご紹介します。

教育担当者が抱える「研修の成果が見えない」共通の悩み

株式会社スタディスト・坂野亜希子（以下、坂野）：新人教育をするうえで「研修内容が正しく伝わっているのか」「実際に効果が出ているのか」と悩む担当者は多いはずです。

研修で学んだ内容が現場で活かされているのか実感がわかず、即戦力になりきれていない社員がいる現状に、不安を覚える担当者も多いと思います。また、配属先ごとに教育の仕方が異なると、結果として立ち上がり状況や習得内容にばらつきが生じてしまうケースも見受けられます。

そのような企業では、そもそも新人教育を体系的に考える機会が少ないためか、手探り状態で進めているケースも珍しくありません。

「研修の実施」が目的化していませんか？即戦力化に不可欠な視点

坂野：教育担当者が留意すべき点は、開催自体が目的とならないように研修の方向性を見失わないことです。研修には、新入社員が即戦力として売上やサービス向上に貢献できる内容が求められます。

ただ単純に実施すればよいのではなく、成果につながる研修として成立しているかどうかが問われるのです。人手不足による人材の流動化が進むなか、教育の機会が増える一方、限られたリソースでいかに成果を出すかは教育担当者にとって切実な課題です。

人事部の主なミッションは人を活かす組織づくりにあり、人材育成はその中でも重要な役割を担っています。特に成長拡大のフェーズにある企業や、アルバイトスタッフが常に入れ替わるといったチェーンオペレーションを展開する企業では、メンバーの即戦力化が事業成長に直結します。

新入社員をいかに早く戦力にするかが問われる環境下では、それを実現するための教育が常に求められています。

指導者による差をなくす「標準化」が生産性の高い組織を作る

坂野：研修で重視すべき点は、現場で実践でき、かつ成果につなげられる教育ができるかどうかです。会社の中には、この業務は「このように実行してほしい」という標準的なやり方が存在します。

標準化された業務のやり方が教育を通して正しく新しいメンバーに伝わり、学んだ人が迷わずミスなく遂行できるようになることが、教育の目指す姿です。この一連の流れを実現できてはじめて、生産性の高い組織づくりに教育が貢献した状態だといえます。

しかし、従来の教育方法ではそうした実現を目指すのは難しいと考えています。

例えば、実務を通じて学ぶOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）の場合は、指導する側の担当者次第で作業内容が異なるケースも存在し、Aさんから正解だと教えられた内容で進めたのにBさんからは違うと指摘されるといった事態が起こりがちです。

こうした事態はOJTで起こりうる典型的な課題であり、会社の方針を正しく伝える手段としては限界があります。

また、講師1人による集合研修においても、教育内容のばらつきは解消されるものの、研修中の理解が現場では思い出せないといった弊害が往々にして起こります。迷わず悩まず、しっかり業務を進められる「再現性」を確実に実現する方法が、現在は求められているのです。

マニュアル教育で「考えなくても実践できる」レベルまで一気に引き上げる

坂野：再現性を高めるために、教育を語るうえで欠かせない5つの学習段階についても理解を深める必要があります。

• レベル1：知らない、できない
• レベル2：知っているが、できない
• レベル3：考えれば、できる
• レベル4：考えなくても（実践）できる
• レベル5：教えられる、自ら改善できる

この5段階のレベルを、マニュアルをベースに教育したケースに当てはめてみます。マニュアルは、誰に聞かなくても業務を完遂できるよう設計されたものです。

これらを教育に活用すれば、人に聞かなくても業務を再現できるレベル4まで一気に育成が可能です。学ぶだけではなく、実践できるレベルまで育成することが大事であり、研修の設計において欠かせない視点といえます。

知識定着率が30％以上向上する反転学習が有効

坂野：高い効果が見込める学習方法としては、反転学習が挙げられます。

反転学習とは、授業を受けてから宿題で復習する、従来の学校教育とは異なる学習方法です。まず自学自習で予習をした後に、教育現場で実践しながら習得する形を取ります。インプットを先に行ってからアウトプットの場で教育する形式のため、知識が定着しやすくなります。

反転学習は、通常型の教育と比較して知識定着率が30％以上高いことが、さまざまな教育現場での実証実験で確認されてきました。年齢層や職種を問わず、どの対象においても反転学習は高い効果を示しており、一定の効果がある学習形式として、教育の世界でも広く認知されています。

反転学習を企業で行う際は、各企業で実行してほしい業務のやり方をマニュアルで型に定めるなど、研修教育前の予習として活用することも可能です。自学自習の体制を充実させておけば、講師が1から10まですべてを教える必要はありません。効率的な研修の実現や注力すべき業務に時間を集中できる点も、反転学習の大きなメリットといえます。

実際にスタディストでもこの手法で新人研修を運用しており、導入する企業も増えていると感じています。

＞＞自社に適切な教育体制を構築する方法とは？

まとめ

本セミナーでは、新人教育における課題の整理と、その解決に有効なマニュアルを活用した反転学習の考え方を解説しました。

従来のOJTや集合研修では実現しにくい業務の再現性を、インプットとアウトプットの組み合わせで確保するアプローチは、人手不足が進むなかで多くの企業にとって有効な方法となるでしょう。

知ることを目的とした研修を開催するのではなく、できるようになることを目指す教育設計が重要です。マニュアルをコアにした反転学習形式は、効率性と教育効果の両立を可能にする手法として、教育体制の見直しを検討する大きなヒントとなります。

後編では、スタディストがこの教育形式をどのように実践しているかの具体的事例と、反転学習を自社に導入する際の具体的なステップと活用方法を紹介します。

（後編はこちらから）