ROIを向上させるには？算出するメリットや施策を解説

企業が持続的に発展していくためには、限りある経営資源を効率的に運用しなくてはなりません。そのためには投資額に対する利益率を客観的に分析する必要があります。そこで重要な指標となるのが「ROI（Return On Investment）」です。本記事ではROIの基礎知識や算出するメリットなどについて解説します。

ROI（Return On Investment）とは「投資利益率」を指す

ROI（アールオーアイ/ロイ）は「Return On Investment」の略称で、事業活動で投資した金額に対し、どれだけの利益を得られたかを表す指標です。事業における投下資本の運用効率を表しており、日本語では「投資利益率」と訳されます。

具体的な例は後述しますが、ROIは「ROI = 利益 ÷ 投資額 × 100」の数式で算出されます。ROIの算出により、投資に見合った成果を生んでいるかどうかを客観的に把握できるため、収益性分析やマーケティング分析、経営資源の配分、投資判断などの重要な指針となります。

ROIの重要性

ROIの本質的な役割は単に投資利益率を算出することではありません。「どれだけの資本を投下し、どれだけの利益を得たか」、「どこに投資すれば最も効率的に利益を生み出せるか」を可視化し、そのデータを経営判断の起点とすることがROIの役割です。それにより、感覚や経験といった曖昧な要素に依存しない、合理的でデータドリブンな意思決定が可能となります。

事業活動では時として赤字事業からの撤退や、不採算部門の切り離しといった厳しい決断を迫られる場面が起こり得ます。こうした決断を下す際は、感情論や希望的観測を排した合理的な経営判断が必要です。ROIは投資に対する収益性を客観的に評価できるため、事業撤退のタイミングや妥当性を見極める上で重要な指標となります。

また、投資利益率を可視化し、社内外への説明に説得力を持たせるのもROIの重要な役割です。たとえば大規模な設備投資を実行する場合、取締役会や株主、金融機関などに対して「なぜその投資が必要なのか」「どの程度のリターンが見込めるのか」を説明しなくてはなりません。このような場面において、ROIは投資の必要性や妥当性を示す有力な根拠として機能します。

ROIとROASの違いやその他の指標

収益性分析やマーケティング分析の領域では、ROIだけではなく「ROAS」や「ROE」といった複数の指標が用いられます。ここではROIとROASの違いを解説すると共に、その他にも把握しておきたい代表的な指標を紹介します。

ROASとの違い

ROASは「Return On Advertising Spend」の略称で、広告費に対してどれだけの売上を上げたかを示す「広告費用対効果」の指標です。「ROAS ＝ 広告からの売上 ÷ 広告費 × 100」の式で算出され、広告1円あたりが生み出す売上高をパーセンテージで可視化します。

ROIとROASの主な相違点は評価対象の範囲です。ROIは広告費にとどまらず、設備投資の費用や減価償却費、人件費、システム利用料、運用管理費など、事業活動全体にかかるコストを投資額と捉え、それに対する利益率を基準に収益性を測定します。

一方、ROASは広告運用に特化しており、売上ベースで広告の成果を測定する指標です。原則として他のコストは考慮せず、広告経由の売上と広告費の関係性のみに注目します。つまり、ROIは事業全体の投資対効果を示す大局的な指標で、ROASは広告運用の成果を示す局所的な指標という点が大きな違いです。

ROIと共に把握しておきたい指標

ROIの活用と併せて以下の指標を理解することで、より精度の高い経営分析や財務分析が可能となります。

・ROA（Return On Assets）
ROAは「総資産利益率」と訳される指標です。損益計算書の当期純利益と貸借対照表の総資産をもとに導き出される指標で、「ROA = 当期純利益 ÷ 総資産 × 100」の数式で算出されます。当期純利益は売上からすべての費用や法人税などを差し引いた後に残る純粋な利益です。総資産は流動資産・固定資産・繰延資産の合計を指します。ROAを算出することで企業の資産を効率的に活用できているか、成長につながる投資が適切に行われているかの判断材料となります。

・ROE（Return On Equity）
ROEは「自己資本利益率」と訳される指標で、株主が出資した資本をどれだけ効率的に活用して利益を上げているかを示します。自己資本は企業が調達した資金のうち、返済義務のない資金を指します。例としては株主が出資したお金や内部留保などです。「ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」の数式で求められます。ROAとROEはどちらも企業の経営効率性を測る指標ですが、ROAは企業の総合的な収益性を示すのに対し、ROEは株主視点で企業の収益性を見る側面が強い傾向にあります。

・LTV（Life Time Value）
LTVは「顧客生涯価値」と訳される指標です。一人の顧客が企業との取引を通じて、生涯でどれだけの売上をもたらすかを表します。LTVを算出する際は「LTV = 平均購買単価 × 平均購買頻度 × 顧客の継続期間」の数式を用いるのがシンプルです。これにより、一人の顧客から得られる売上の合計額を高い精度で予測・把握できます。企業の持続的な発展には既存顧客のロイヤルカスタマー化が不可欠であり、いかにしてLTVの向上を図るかが重要な経営課題です。

ROIの計算方法

ROIを算出することで、事業や施策の収益性を定量的な観点から分析できます。ここではROIの基本的な計算式と、ROIを設備投資の判断基準にする場合の活用方法を紹介します。

基本的な計算式

■ROIの計算式
・ROI = 利益 ÷ 投資額 × 100

■単純な計算例
①商品A
・売上：5,000万円
・売上原価（仕入原価・原材料費など）：2,500万円
・販売費及び一般管理費（広告宣伝費・人件費など）：900万円
・その他投資費用（機器購入費・減価償却費など）：600万円

利益：1,000万円
投資額：4,000万円
1,000万円（利益） ÷ 4,000万円（投資額） × 100 = 25%（ROI）

② 商品B
・売上：1,200万円
・売上原価：400万円
・販売費及び一般管理費：200万円
・その他投資費用：100万円

利益：500万円
投資額：700万円
500万円（利益） ÷ 700万円（投資額） × 100 ＝ 71.4%（ROI）

上記を比較すると、商品Aは利益額が1,000万円と大きいものの、投資額も大きいためROIは25%にとどまります。一方、商品Bの利益額は500万円ですが、投資額が抑えられているためROIは71.4%と高く、投資効率に優れています。このように、利益額ではなく、投資効率で評価することがROIの意義です。

ちなみに、ROIの損益分岐点は0%で、0%を下回れば損失、上回れば利益が出ていると判断できます。ROIが0%を下回っている場合、投資額に対する回収が不十分で損失が発生している状態のため、事業やマーケティングなどの継続を見直さなくてはなりません。

ただし、ROIの目安は業種や業界、あるいは投資対象によって大きく異なります。たとえば事業投資を対象とした場合、一般的に10～20%が基準とされています。不動産を対象とする場合はエリアや物件によって異なりますが、5～10%程度が一般的な目安です。デジタル広告などのマーケティング施策を対象とする場合、ROIが100〜200%を超えるケースもあります。

ROIを設備投資の判断基準にする場合

ROIは設備投資を検討する際の判断材料としても利用される指標です。たとえば生産設備の導入で大幅な受注増が期待できる場合、ROIを用いてその投資対効果を評価・分析します。具体的には想定される利益額と投資費用を比較し、設備投資の妥当性や回収見込みを数値で検証するのが一般的です。以下は設備投資の投資対効果を算出する際の簡易的なシミュレーションです。

■受注増に対応するために製造機器を導入する場合
・受注増による想定利益：100万円/月（年間1,200万円）

■機器の導入における各種コスト
・機器の購入費（初年度のみ）：600万円
・減価償却費（法定耐用年数：10年）：5万円/月（年間60万円）※簡易計算のため定額法で償却
・機器保守費：3万円/月（年間36万円）
・機器オペレーターの人件費：50万円/月（年間600万円）

このシミュレーションでは生産設備の新規導入により、年間1,200万円の追加利益が見込まれています。しかし購入費を含む1,296万円の諸費用が発生すると予測されるため、初年度は96万円の赤字となります。したがって、設備の導入によるROIは「-96万円（利益） ÷ 1,296万円（投資額） × 100 = -7.4%（ROI）」です。

2年目以降は購入費が含まれず、年間696万円の投資額に対して1,200万円の利益が見込めるため、504万円の黒字です。2年間の累計を見ると利益額は合計408万円（1,200万円 × 2年 − 1,296万円 − 696万円）となります。これをもとにROIを計算すると「408万円（利益） ÷ 1,992万円（投資額） × 100 = 20.4%（ROI）」となり、2年間で20.4%の投資利益率が見込めます。

大規模な設備投資を実行した場合、初年度は赤字になるケースが少なくありません。そのため、ROIを設備投資の判断基準にする際は、2〜3年先を見越した分析が求められます。ただしROIは売上の増減や人件費の増大、あるいは原材料費やエネルギーコストの高騰といった不確実性が考慮されておらず、長期的な分析に向いていない点に注意が必要です。

ROIを算出するメリット

ROIの算出によって得られる代表的なメリットは以下の3点です。

・事業の改善に役立つ
・事業効果を測定できる
・施策の効果を比較できる

事業の改善に役立つ

ROIを算出するメリットのひとつは、事業や施策の改善に役立てられる点です。たとえば実店舗とECのマルチチャネル戦略を展開する企業があるとします。この場合、ROIを算出することで「実店舗：8%」「EC：22%」といった各チャネルの投資利益率を客観的に把握できます。それにより、ROIの低いチャネルの施策を見直す、あるいはROIの高いチャネルへの投資額を増加するなど、データに基づく意思決定を促進し、事業全体の効率化を図れる点がメリットです。

事業効果を測定できる

ROIを算出することで、事業の効果を定量的に測定できるのも大きなメリットです。事業を持続的に発展させていくためには、PDCAサイクルを繰り返しながら改善を積み重ねるプロセスが不可欠です。その過程では主観や感覚に頼る曖昧な評価ではなく、客観的かつ定量的なデータに基づく判断が求められます。ROIは投資に対する利益率を客観的に評価できると共に、具体的な数値で成果を把握し、目標の達成度合いを定量的に測定できます。また、このような客観性の高いデータは経営層や社外関係者に対する説明資料や事業報告、予算編成などで説得力のある根拠として活用可能です。

施策の効果を比較できる

施策の成果を比較する際に、そのデータを客観的な根拠として活用できる点もメリットです。たとえば、商品の認知拡大を目的にリスティング広告やSNS広告を展開した場合、それぞれのROIを算出すれば、どの施策が高い効果を発揮しているかを明確に判断できます。その結果、限られた予算をより効果的な施策に集中させることが可能です。また、過去に実施した施策のROIデータを蓄積しておけば、今後の戦略立案や改善の際にも重要な参考材料として活用できます。

ROIの注意点

ROIには注意すべき点がいくつかあります。たとえば、「事業の長期的な評価には向いていない」ことや、「数値化が難しい価値を測れない」といった点です。ここでは、経営分析にROIを取り入れる際に留意すべき懸念点について解説します。

事業の長期的評価には向いていない

ROIは一定期間の利益と投資額を評価する指標であり、原材料費や人件費の高騰、為替・金利の変動、技術革新や市場ニーズの変化といった不確実性は原則として考慮されません。短期的な投資対効果や施策の収益性を測るには有効な指標ですが、事業の成長性やブランド価値などの非金銭的価値は反映しづらいという特性があります。したがって、長期的な予測や分析は他の指標との併用が必要です。

数値化の難しい価値を測定することはできない

ROIは定量的な評価・分析に特化した指標であり、顧客ロイヤルティや従業員エンゲージメントなどの定性的な要素は評価の対象に含まれません。こうした定性的な要素は直接的な収益には結びつかないものの、企業価値の向上において極めて重要な役割を果たします。ROIはあくまでも定量データに基づいて投資対効果を可視化する指標であり、中長期的な視点の意思決定が求められる場面では定性データも取り入れる必要があります。

ROIを向上させる方法

ROIは投下資本に対する運用効率を表す指標です。したがって、ROIを向上させるには売上と利益を高める、あるいはコスト削減や業務効率化といった施策を推進しなくてはなりません。ここではROIを向上させる代表的な方法について解説します。

事業の売上を高める

ROIを向上させる基本的な方法のひとつが、事業の売上を高めることです。ROIは投資額に対してどれくらいの利益を得られたかを示す指標であり、利益の源泉となる売上を増やすことは、ROIの改善に直結します。たとえば、原材料費や人件費などのコストを一定に保ちつつ売上を拡大できれば、利益率が高まり、結果としてROIの向上につながります。まずは売上向上を目指すことが、ROI改善への第一歩です。

利益率を高める

ROIを高めるには、利益率の向上が重要です。そのためには、人的資源・物的資源・資金などのリソース投入量を削減して従来と同等の成果を創出する、または同等のリソースでより多くの成果を生み出すアプローチが必要です。たとえば、より高価格・高付加価値な上位プランを提案するアップセルや、既存の商品と関連するサービスを併せて提案するクロスセルなどの手法を活用すれば、従来と同等のリソースで顧客単価の向上が期待できます。また、仕入れ価格や外注費の見直し、人員配置の最適化といった基本的な施策も重要です。

無駄なコストを削減する

無駄なコストを削減することは、ROIを高めるための重要な施策です。たとえば、在庫やロケーションの管理体制を見直すことで保管コストを抑えたり、ペーパーレス化により消耗品費を削減したりといった取り組みが挙げられます。また、重複しているツールやシステムの統合、予防保全の徹底による設備トラブルの防止も、無駄な支出の削減につながります。こうした施策によってコストを削減できれば、リソース投入量を増やすことなく利益率の向上が期待できます。ただし単に費用を削るのではなく、無駄な支出の削減が重要なため、費用対効果を慎重に検討した上で実施することが大切です。

業務・事業を効率化する

IT導入やDXの推進による業務・事業の効率化もROIを向上させる重要な施策です。先進的なデジタル技術を取り入れ、既存の業務を効率化・自動化できれば、人件費の削減による利益率の向上が期待できます。たとえばIoTによる生産設備の遠隔操作やAIの画像認識技術の活用により、設備保全や外観検査といった業務の省人化が可能です。こうして生まれた余剰リソースを付加価値の高いコア業務に再配置することで、さらなるROIの向上が期待できます。

まとめ

ROI（Return On Investment）は、投資額に対する利益率を示す指標です。投資対効果の可視化や施策の定量的評価、投資判断の根拠といった分野で活用されており、とくに短期的な収益性の測定に有効です。経営分析や収益性分析にROIを用いることで、感覚的な要素に依存することなく、データに基づく合理的な意思決定が可能となります。ただし、ROIは定性的な要素の評価や長期的な分析に適していないため、ROIの活用にあたっては他の指標と併用しながら総合的に判断することが重要です。