パーパス・ミッション・ビジョン・バリューとは？違いや策定方法、企業の実例

企業経営において、パーパスやミッション、ビジョン、バリューは欠かせない概念とされていますが、一方で正確な意味や違いについては十分に理解されていないケースも多いようです。この記事では、それぞれの言葉の意味や違いを解説した上で、具体的な策定方法や実際の企業で採用されている実例を紹介します。組織の方向性を明確にするためのヒントが得られますので、ぜひ参考にしてください。

パーパス・ミッション・ビジョン・バリューの意味

まずは、「パーパス」「ミッション」「ビジョン」「バリュー」という言葉について、それぞれの意味を詳しく解説します。

パーパス：企業・組織の存在意義

パーパスという言葉は、ビジネスの現場において主に企業や組織が存在する根本的な理由や意義を意味する言葉として使用されます。パーパスは、企業の価値観や信念を反映し、社会に対してどのように貢献するのかを明確にするためにキーとなる概念です。企業の長期的な方向性を示し、従業員やステークホルダーに共通の目的を提供するために重要な役割を果たします。

例えば、企業が「地球環境を守るために持続可能な製品を提供する」というパーパスを掲げる場合、その企業は環境保護を最優先に考え、持続可能なビジネスモデルを追求することを目指します。このような、企業が利益だけではなく社会貢献や持続可能性を追求する取り組みは「パーパス経営」と呼ばれ、投資家や消費者をはじめ広く社会的に求められる経営手法です。

また、企業がパーパスを策定するにあたっては、以下に解説するミッションやビジョン、バリューと整合性を持たせることが重要です。

ミッション：企業・組織が果たす使命や責務

ミッションは、組織が果たすべき使命や責務を意味する言葉です。特に企業活動においては、企業の存在意義を具体的な行動に落とし込み、日々の業務において何を達成すべきかを明確にするために重要となる概念です。それらを言語化することで、企業の方向性を明確化し、従業員が一貫した行動を取るための指針となります。

ビジョン：企業・組織が目指す未来像

ビジョンは、組織が将来的に目指す理想像を意味する言葉です。企業活動においては、長期的な目標や方向性を明確にし、従業員やステークホルダーと共通の未来像を共有するために重要な役割を果たします。

バリュー：具体的な行動指針・行動基準

バリューは、組織が日々の活動において重視する具体的な行動指針・行動基準を指す言葉です。従業員がどのような行動を取るべきか、どのような判断基準を持つべきかを明確にする際に重要な概念であり、企業文化の形成や従業員の行動を一貫させるために重要な役割を果たします。

パーパスとMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）の違い

ミッション・ビジョン・バリューは、企業経営において特に重視される要素であり、まとめて「MVV」と呼ばれます（以降はミッション・ビジョン・バリューを「MVV」と表記します）。パーパスとMVVは密接に関連していますが、MVVとパーパスは何がどのように異なるのでしょうか。この図は、パーパスとMVVの関係性を示したものです。

以下で、パーパスとMVVのそれぞれの違いを解説します。

パーパスとミッションの違い

パーパスが「なぜその企業が存在するのか」「社会にどのように貢献するのか」といった存在意義を明確にするものである一方、ミッションは企業が果たすべき具体的な使命や責務を示すものです。

パーパスが、企業の目指すべき目的地にあたるものであるとすれば、ミッションはパーパスを実現するための具体的なアクションや戦略的な視点が該当します。

パーパスとビジョンの違い

ビジョンは企業の目指すべき理想像であり、あくまでもパーパスを実現する過程で企業・組織がなりたい姿を示すものに限定されます。一方のパーパスは、社会貢献や共感など多岐にわたる社会的な視点を包含するという違いがあります。

パーパスとバリューの違い

企業の価値観や行動基準を示すパーパスは、何のために会社が存在するのかを示すものですが、バリューはパーパスを実現するためにより行動指針・基準を具体化したものである点において異なります。

MVVの根幹にあるパーパスが注目される背景

ここまで解説したように、パーパスはMVVと密接に関連しており、MVVの根幹を成す要素です。そのパーパスが注目される背景を3つの観点から解説します。

VUCA時代の到来で既存のビジネスモデルが通用しなくなっているため

VUCAとは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字から成る造語で、不確実性の高い現代の社会状況を表す言葉として注目されています。このVUCA時代の到来により、企業運営においても既存のビジネスモデルや価値観が通用しなくなりつつあると考えられています。

企業がこうした環境下で持続的な成長を実現するためには、柔軟性や適応力が求められます。その中で、パーパスを明確に定義することは、不確実な状況でも企業の方向性を保ち、従業員やステークホルダーに共通の目的を示す重要な手段となります。

社会的意義が重視されているため

近年、行政や投資家、消費者をはじめとする社会全体が、企業に社会的意義を求める動きが加速しています。その中で、企業が社会にどのように貢献するかを明確にする手段として、パーパスが重視されるようになりました。

社会的責任や持続可能性を評価する指標として注目されるのがESG（環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance））です。企業がこれらの要素を重視して事業に取り組むことによって、長期的な成長を目指すことが期待されています。

ESG経営を推進するうえで、パーパスを明確にすることは不可欠です。明確なパーパスを示すことで、従業員や顧客、投資家などのステークホルダーと共通の目標を共有し、組織全体が一体となって理念を実現する基盤を築けます。それが、VUCA時代における安定した経営にもつながります。

変化に対応しながら一体感を構築するため

グローバル化やデジタル化の進展、少子高齢化といった社会の変化に伴い、企業の経営戦略や組織形態はますます多様化しています。従来の日本企業では、国内市場を主軸とした事業展開や終身雇用制度により、自然と従業員の方向性が統一され、一体感を保ちやすい環境がありました。

しかし現在では、海外市場への進出、新しいビジネスモデルの導入、リモートワークの普及など、多様な変化への対応が求められる中、従業員全体で目標や価値観を共有することが難しくなっています。
このような状況下で、企業が組織としての一体感を保つためには、パーパスの明確化が重要です。パーパスは、多様化する働き方や事業環境の中でも、企業全体が共通の価値観や方向性を持つための指針となります。それによって、従業員一人ひとりが目指すべきゴールを理解し、一貫性を持って行動できる基盤を築くことが可能となります。

パーパスを策定する方法

パーパスを策定する方法としては、以下のようなステップを経る必要があります。

1. 情報の洗い出し：企業の現状や課題、社会的なニーズなど、パーパスの策定に必要な情報を選定する
2. 情報の整理・統合：選定した情報を整理・統合し、企業の価値観や信念、社会的な貢献を明確にする
3. パーパスの策定・言語化：整理・統合した情報を基に、企業の存在意義を示すパーパスを策定する
4. パーパスの実施：策定したパーパスを従業員やステークホルダーと共有し、実践する

パーパスの実施にあたっては、従業員への研修やコミュニケーションの機会などを通じてパーパスの重要性を理解させると、より効果的に実践へつなげることが可能です。

日本企業におけるパーパスの実例

実際に企業がどのようにパーパスを設定し、経営に取り入れているのかを知ることで、自社での導入に向けたヒントを得られます。

例えば、ソニーが掲げるパーパスは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす。」です。電子機器やゲーム、音楽、映画など、テクノロジーとエンターテインメントに関連するさまざまな事業を展開するソニーならではのパーパスを提示しています。

ネスレ日本は「食の持つ力で、現在そしてこれからの世代のすべての人々の生活の質を高めていきます」というパーパスを掲げています。短期的な利益の追求にとどまらない、ESGを念頭に置いた持続的な経営目標を端的に示しています。

参照元：ソニーグループポータル | Sony’s Purpose & Values
（https://www.sony.com/ja/SonyInfo/CorporateInfo/purpose_and_values/）

参照元：ネスレのパーパスと価値観 | 企業情報 | ネスレ日本 企業サイト | Nestlé
（https://www.nestle.co.jp/aboutus/how-we-do-business/purpose-values）

MVVを策定する方法

MVVの役割は、企業の価値観や存在意義を明確化し、経営層、従業員、ステークホルダーとの共通認識を醸成することです。MVVの策定によって組織全体の足並みがそろい、業務の意味を見出すことによって、モチベーションの向上や公平な人事評価の構築などにつながります。

MVVを策定する流れは以下の通りです。

1. 事業内容の整理：策定したパーパスに基づいて企業の現状や事業内容を整理し、企業がどのような価値を提供しているのかを明確にする
2. ニーズや社会環境の分析：市場のニーズや社会環境を分析し、企業がどのような役割を果たすべきかを検討する
3. ミッションの策定：企業が果たすべき具体的な使命や責務を明確にし、ミッションを策定する
4. ビジョンの策定：企業が目指す未来像を明確にし、ビジョンを策定する
5. バリューの策定：企業の価値観や行動基準を明確にし、バリューを策定する
6. MVVの周知：策定したMVVを社員やステークホルダーと共有し、組織全体で実践する

日本企業におけるMVVの実例

実際に成功している企業の事例を学ぶことで、MVVを活用する具体的な姿が見えてきます。

トヨタ自動車が掲げるミッションは「わたしたちは、しあわせを量産する。」、ビジョンは「可動性（モビリティ）を社会の可能性に変える。」です。バリューは、ソフトとハードを融合し、パートナーとともに価値を生み出す「トヨタウェイ」という独自の理念を提示しています。これらは、創業から受け継がれている「豊田綱領」に基づき、環境保護や社会貢献を重視し、持続可能なビジネスモデルを追求する経営理念として提示されています。

リクルートホールディングスのミッションは「まだ、ここにない、出会い。より速く、シンプルに、もっと近くに。」、ビジョンは「Follow Your Heart」です。バリューは「新しい価値の創造」「個の尊重」「社会への貢献」の3点を掲げています。これらは、新しい価値の創造を通じて社会貢献を果たし、一人ひとりが輝く世界の実現を目指すとする基本理念を基に策定されています。

参照元：トヨタフィロソフィー | 経営理念 | 企業情報 | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト
（https://global.toyota/jp/company/vision-and-philosophy/philosophy/）

参照元：ビジョン・ミッション・バリューズ | About | リクルートホールディングス
（https://recruit-holdings.com/ja/about/vision-mission-values/）

まとめ

企業経営においてパーパスは自社の存在意義を示すものであり、それに基づいて具体的な行動指針や目標であるミッション・ビジョン・バリュー（MVV）が策定されます。これらはそれぞれ異なる意味を持ちますが、相互に補完し、組織が一貫した方向性を持つために重要な要素です。企業はパーパスとMVVを明確にすることで、従業員やステークホルダーと目的を共有でき、足並みをそろえて企業経営に取り組めるようになります。